先日はモンサントを取り上げました。
あの奇跡のリンゴ農家の木村秋則氏がモンサントから脅迫を受けていた件です。
モンサントというのはベトナムで大量散布された枯葉剤を作っていた企業の一つ。
ただ、今では農薬メーカーである以上に「遺伝子組み換え種子」で知られていて、世界シェアが９割とか。また、２０１８年には独バイエルの傘下に入りました。
この企業がかつて開発したのが、画期的と謳われた除草剤ラウンドアップ。７０年代のことですから、ちょうどベトナム戦争の真っ只中ですね。
その有効成分が「グリホサートイソプロピルアミン塩」といいます。
通称・グリホサート。どうもこれが発がん性物質らしい。しかも、同社はそれを十数年前に認識しながら隠してきたとか。
そういえば、枯葉剤が散布されたベトナムの農村では、悲惨な障害児が次々と誕生しただけでなく、ガンで死ぬ人も相次いだ。これはグリホサートとは異なる成分。どうやらグリホサートだけでなく、化学除草剤全般に対して注意したほうがいいようです。
これを含めてアメリカという国がベトナムに何をしたかは、以下にまとめています。
さて、その危険なグリホサートが、実は日本人の体内で蓄積されているのではないか、しかも輸入小麦とそれを扱う大手製粉会社を通してではないかという疑惑が持ち上がりました。
しかも、発信者は民主党政権下で農林水産大臣（！）の経験もある、元国会議員で現在は弁護士の山田正彦氏。以下、山田氏はシェア拡散を希望されています。
なお、例によって私のほうで勝手に赤字にしている箇所がありますので。
（以下引用開始）
日本では報道されませんが、米国、EＵでは今大変なことが起きています。2019年06月20日
（前略）最近、モンサントにラウンドアップで癌になったとして、米国では3件目の判決、癌患者夫婦に2200億円の賠償を命じる判決がでました。（略）
モンサント敗訴の最大の理由は証拠として出された内部の機密資料で、すでに十数年前にグリホサートで癌になることを同社が認識していたことが明らかにされたのです。
同社はその事実をひた隠しに隠し悪質な隠蔽工作を長い間続けていたのです。
恐いことに米国、カナダ、オーストラリアでは小麦などの収穫前に乾燥の手間を省くためにラウンドアップを散布しているのです。
農水省は10年前から米国などから輸入される小麦のほぼ全量からグリホサートが検出されたにもかかわらず、小麦商品の調査すらしなかったのです。
最近、日消連で調査したところ日清製粉等大手3社の小麦粉等からグリホサートが検出されたのです。
グリホサートは癌になるだけでなく、脳神経を直接侵すものとして、米国では発達障害の原因のひとつだと指摘されています。
モンサントはこれまで尿としてすぐに排泄されるので心配はいらないと 主張してきました。
しかし、私たちは日本人の体の中に グリホサートが蓄積されているのではと考え、フランスのクズサイエンスに毛髪を送って検査していただきました。
ようやく国会議員 23人を含む28人からの62品目の全ての毛髪検査結果が出揃いました。
なんと28人中21人から 70%の割合でグリホサートが検出されたのです。（略）
木村ー黒田純子博士も高い割合 に驚いていました。
同博士の話では、グリホサートはラットの実験で2代3代と、代を重ねるごとに異常が増幅されるそうで、 許容される値はないそうです。
遺伝子そのものを直接害するものではなく遺伝子のスイッチ部分をオフにするものだそうで、私達の孫やひ孫が心配になります。（後略）
（以上引用終わり）
グリホサート成分の入ったものを直ちに使用・輸入禁止にしなければならない
ものすごい情報ですね。
本来ならグリホサートが検出される小麦なんか一切輸入してはならない。
なぜなら、長期的には民族滅亡へと繋がるからです。
脳神経を直接侵すというのも気になる。今、脳の専門医は「日本人の間で認知症の患者及びその予備軍が急増している」と警鐘を鳴らしています。
ウィキペディア「ラウンドアップ」によると、このグリホサートは次の効力がある。
植物体内での5-エノールピルビルシキミ酸-3-リン酸の合成を阻害し、ひいては芳香族アミノ酸（トリプトファン、フェニルアラニン、チロシン）やこれらのアミノ酸を含むタンパク質や代謝産物の合成を阻害する。接触した植物の全体を枯らす（茎葉）吸収移行型で、ほとんどの植物にダメージを与える非選択型。
私はこの分野には素人ですが、この赤部分が気になる。こんなたんぱく質の合成を阻害するような化学物質を土壌に散布しても大丈夫なのかと、素人ながらに思う。同じ生物である植物には影響があって、動物にはないというのも、おかしく思われる。
怖いのは、グリホサートはすでに特許失効のため、モンサントだけでなく、世界各国で生産され、日本を含めていたるところで販売され、今も使用されている事実。
常識的に考えて、直ちに使用・輸入禁止にしなければならないと思う。
なぜこの話題が日本でタブーになっているのか考えてみた
ところが、どうもそれが難しいらしい。
簡単にいけば山田正彦氏だって苦労はしません。いったいなぜなのか？
まず私は「日清製粉」の名前が出た瞬間、「これはタブーになるわ」と思いました。
なぜなのか。
この前引退されて、上皇后となられた美智子妃の旧名は「正田美智子」。
出身の正田家は日清製粉グループの創業家です。
創業者は正田貞一郎。二代目が英三郎（ひでさぶろう）。その長女が美智子妃。
だから、正田家は今上天皇と秋篠宮親王の「外戚」。国内の大実力者です。
この日清製粉グループが国内の製粉業の最大手です。
しかも、持ち株会社の株主にロックフェラー系の信銀が名を連ねている（もっともこの企業は今では日本のあらゆる上場企業の株主として名を連ねている）。
ただの粉屋と思ったら大間違いかもしれません。
また、この際、モンサントについても調べてみたら、ルーツが分かった。
モンサント家はユダヤの奴隷商人だった
ウィキペディアでは、
「1901年、ミズーリ州セントルイスに、ジョン・F・クイーニイにより創業。モンサントという社名は妻のオルガ・モンサントに由来する。」とだけある。
これに引っ掛かった。そして「もしや」と思った。
やはりユダヤ出身だった。しかも、スファラディアム。
つまり、元はスペイン・ポルトガルにいたユダヤ人。
ユダヤ人とは「母親がユダヤ人である人」とも言われる。
しかも、このモンサント家というのは、なんとユダヤの奴隷商人だった！
つまり、昔から金儲けのためならどんな汚いことでもやる一族だったのである。
また、ウィキペディアの記述で引っ掛かったのがもう一つあった。
「オルガ・モンサントの父エマニュエル・メンデス・デ・モンサントは、デンマーク西インド諸島（現アメリカ領ヴァージン諸島）の砂糖会社の投資家であった。」
これでモンサント家が欧米の超国家権力と繋がっていることも明確になった。
というのも、この連中の初期のビジネスが「海賊」で、次に手を染めたのが「奴隷貿易」と「砂糖プランテーション」だからです。
当時、東インド会社の香辛料貿易と並んだのが、西インド会社の砂糖貿易。
最初はインディオを働かせ、次に連行した黒人奴隷を働かせて巨万の富を得た。
だからカリブ海に黒人がたくさんいる。
余談ですが、薩英戦争で英国と渡り合ったともいえる薩摩藩も似た者同士でした。琉球支配による貿易と、農民をこき使っての砂糖プランテーションで大儲けしていたんですね。その財力がのちに倒幕に繋がり、長州と並んで明治日本の支配層に収まった。
このモンサント家はレコンキスタの際に北ヨーロッパに逃げて、そこから商人として砂糖貿易や奴隷貿易に関わり、新大陸に関係していったわけです。
それで貿易業者として、メキシコ湾に面した米ニューオリンズに移住してきた。
モンサント家はニューオリンズでは裕福な商人であり銀行家でした。
そして１９世紀後半。化学産業の黎明期。モンサント・カンパニーの創業者のジョン・F・クイーニイは、今でいう化学関連のベンチャー企業家だったようです。
どうやら、モンサント家が彼の資金面のバックアップをしたから、クイーニイは社名を妻の実家名にしたのだろうと、私は推測します。
あるいは、それが目当てでモンサント家の娘と結婚したか、逆に投資家のモンサント家のほうが彼に娘を押し付けたか・・。いずれにしても、ビジネス上の政略結婚だとしても、互いにとってウィンウィンの関係となったことは明らか。
その後のモンサント・カンパニーの快進撃は会社の概要に記されている通り。
山田正彦氏を支持しよう
彼らにしてみれば、日本人がグリホサートで病弱化しようが、知ったことではない。
いや、それどころか、病気が増えるほどに、今度は製薬企業のほうが儲かる。
周知の通り、独バイエルは大手製薬メーカー。
人間を食べ物で徐々に病気にして、今度は薬で儲ける・・あくどいにも程がある。
しかも、輸入食糧だけでなく、国産品にも同種の除草剤が使われているとしたら？
日本の農協規格農法は、世界的に見ても農薬等の使用量が高いと聞いています。
国産品が安全と限らないとなると、大変困ったもの。
言ったように、製粉業界のドンが天皇のバック。
農水省の官僚的にも、自分たちの責任を認めたら、己の出世が危ない。
そんな中で、山田正彦氏が声を上げ始めた。
きっと、山田氏的には、私たち大衆の支持が頼りに違いない。
山田氏は大変に多彩な経歴の方で、早稲田大学卒業後、自ら農業をやり、弁護士をやり、そして政治家をやった。民主党の菅政権時代には３ヶ月ほど農水相も経験。
山田氏によると、近く女性議員を中心に記者会見してこの内容を公表するという。
たいへん心強い動きで、ぜひとも蜂の巣をつついた騒ぎを期待したい。
ちなみに、山田氏の娘の山田朋子氏は「国民民主党」所属の長崎県議会議員で、次男の山田勝彦氏は「立憲民主党」長崎県連合代表だそう。
議員有志だけでなく、国民民主党と立憲民主党は党として声を上げてほしい。
安倍政権を攻撃するなら、国民の支持を得られないくだらない揚げ足取りばかりしてないで、こういう本物のネタを使って追求し、国民世論に訴えてほしい。
私たちも引き続きこの動きを応援していこうではありませんか。
内容紹介
種子法廃止で、コメ、麦、大豆といった主要農産物の
「値段が上がる」?
「味がまずくなる」?
「食料不足を招く」?
「おなじみの品種が消える」?
「遺伝子組み換え作物が席巻する」?
種苗法によって、農家は「自家採種ができなくなる」?
そして、安倍政権はなぜこのような政策を推進するのか?
大手メディアが報じない、数々の疑問と疑惑に元農林水産大臣の山田正彦が迫る!
出版社からのコメント
「種子法」…今年4月、聞き慣れないこの法律が密かに廃止したことで
日本の「食」と「農業」が大きな危機に晒される!
何が起こるのか? なぜ起こるのか?
歓迎せざる未来を徹底検証するための緊急出版!
内容紹介
次の標的は、TPP(環太平洋パートナーシップ)協定の日本だ!
PCB、枯葉剤…と史上最悪の公害をくり返し、現在、遺伝子組み換え種子によって世界の農業への支配を進めるモンサント社――その驚くべき実態と世界戦略を暴く!
世界で話題騒然! 16か国で刊行。
世界43か国で、遺伝子組み換え種子の90%のシェアを誇るモンサント社――。
この世界最大級のバイオ化学企業は、これまで、PCB、枯葉剤…と、史上最悪の公害をくり返し、多くの悲劇を生み出してきた。そして現在、遺伝子組み換え作物によって、世界の農業を支配しようとしている。
いかに同社が、政治家と癒着し、政府機関を工作し、科学者に圧力をかけ、農民たちを訴訟で恫喝することによって、健康や環境への悪影響を隠蔽し、世界の農業を支配下に収めてきたか。本書は、3年にわたる調査によって、未公開資料、科学者・政治家・農民たちの証言をもとに、その驚くべき実態を明らかにした、世界が瞠目した話題騒然の書である。
日本の食品・農業が危ない
モンサント社は「TPPを推進する米国企業連合」のメンバーであり、TPP交渉によって、遺伝子組み換え食品(GMO)の「表示義務」を撤廃させ、日本へのGMO食品・種子の売り込みを狙っている……。
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